PADI スノーケルガイドコース

スノーケルガイドを養成するコースです。

この資格を取得することにより、ノンプロのダイバーやノンダイバーでも、お客様を連れて海でのスノーケリングツアーを実施できるようになります。
また、PADIスノーケルガイド資格を取得した方は、PADIが提供する賠償責任保険に加入でき、スノーケリングツアーのガイドとして活動ができます。

• 満18歳以上であること
• 過去24か月以内にCPR関連講習を終えていることを証明できること（推奨：エマージェンシーファーストレスポンスEFR1次ケア＋2次ケア）
• ダイバーメディカルフォームに該当がないこと。
• 各種リスクマネージメント書類への署名

• 環境に適応したスーツ、マスク、スノーケル、フィン、浮力調節具
• 候補生にお渡しするハンドアウト資料
• 申請時に写真が必要となります（カラー写真約3.0cm x 4.0 cm　頭から肩の写真コイン証明写真OK サングラスなし）。

• PADI スノーケル・ガイドの役割と責任
• スノーケル体験の計画と実施
• スノーケリング器材
• 環境への配慮
• 救急医療と安全性に関する考慮事項

• 15分立ち泳ぎ
• 800ｍスノーケルスイム（タイム制限あり）
• ヘッドファーストダイブ
• スノーケルクリア
• 25m水平潜水

• レスキュースキル7種類
• 水深5mからのスノーケラーの引き上げ

参加前資格をご確認いただき、予約フォーム「プロコース」「スノーケルガイド」からお申し込みください。
 

【補講費用に関して】
・立ち泳ぎ、800mスノーケルスイムなどがタイム制限に満たない場合は補講となります。
　※再タイム測定費用1種目につき3,850円（税込）、プール使用料を含みます。
・レスキュースキルなどで達成条件に満たない場合補講が必要です。
　※半日8,800円、1日16,500円、いずれも税込、レンタル器材は別途となります。

【※ご注意】『PADIスノーケルガイド』資格は、正規のメンバー登録となりますので、申請の他、毎年更新が必要になります。
このコース（資格）は現状、日本オリジナルの資格となり、日本国外では使用できません。

1. 増加するスノーケリング事故と法令・安全対応 
特に沖縄を中心に、スノーケルツアー中の墜落・溺水事故が多発。その対抗策として1993年に沖縄県が「水上安全条例」を制定し、プロとしてスノーケリングをガイドするには資格と所轄への届出が義務化されました。
加えて現在はEFR（緊急応急処置）＋スノーケルガイド資格が申請要件となり、ガイドも参加者もライフジャケット着用が義務付けられています。
2. スノーケリング市場の拡大とニーズの多様化
「海中を見たい人」は増えているが、必ずしもダイビングを希望しない層も大勢います。
PADIのプロメンバーにはダイビング指導だけでなく、より幅広い水面系アクティビティを扱いたいニーズがあり、スノーケルも安全に教えるスキルが求められていました。
3. 明文化されたガイド教育カリキュラム
PADIの公式教材では、

• ガイド業務を安全に運営するための組織力・救助技術・水中スキル、法令遵守や海洋保護の知識、保険対応やリスク管理の実務（EFR含む）が体系的に教えられます。

  4. 日本独自の法的責任と商用ガイドのニーズ
  この資格には賠償責任保険加入権が付帯し、実際に商業活動が可能です。さらに年間更新（資格＋保険）を通じて安全基準を維持し続ける仕組みです。
  ただし、この制度は日本国内限定であり、海外では通用しません。
   

  PADIスノーケルガイドは、日本の水上安全条例によって生まれた「法的かつ実務的に安全業務を担えるプロ資格」です。事故防止、需要対応、教育体系の整備、そして商用ガイドが安心して活動できるように設計されています。結果的に、参加者とガイド双方にとって安心なスノーケリング市場の成熟を促すものといえるでしょう。